日本をはじめ、多くの先進諸国における若者の家族形成のあり方は、二〇世紀の後半以降、大きく変化してきた。これらの国々では、親からの自立の遅れ、初婚年齢や親になる年齢の上昇、同棲の普及、離婚の増加などによって、家族形成のパターンは多様化に向かってきた。家族形成の変容に関しては、これまで主として、人口学、家族社会学、労働経済学、社会政策学などの領域において研究が進められ、その要因として、雇用の流動化、父性の高学歴化や労働市場への参加の高まり、教育の長期化、福祉国家の拡大、家族に関する価値観の変容、その他文化的要因など、さまざまなものが取り上げられてきた。
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家族形成の変容には、これら複数の要因が複雑に関係している。